日本においてEVを充電する際に使われている「CHAdeMO（チャデモ）」と呼ばれる急速充電規格を、米国のトランプ政権が問題視している。米国の主張は、チャデモが外国メーカーの参入を阻害する非関税障壁になっているというものだ。そもそもチャデモとは何なのか。これまであまり注目されなかった日本のEV充電設備の現状をまとめた。
国内1万口の急速充電器、大半がチャデモ
チャデモは日本が独自に開発した急速充電設備の規格。地図情報会社のゼンリンによると、2025年4月時点での国内のEV充電設備の総数は3万6942口。このうち出力が3～6kW程度で、自宅や娯楽施設、宿泊施設など長時間停車する場所に設置する普通充電設備が約2万5988口、高速道路のサービスエリア（SA）などに設置する10～200kW程度の急速充電器は約1万0954口となっている。この急速充電設備の大半がチャデモを採用しているという。