太陽発電・蓄電池、EVを導入しやすい仕組みづくりに必要な要素は？　野村総研

野村総合研究所（東京都千代田区）は1月11日、20代から60代の3131人を対象に、発電・蓄電設備、電気自動車に対する生活者ニーズを調査分析し、発電・蓄電設備、EVを導入しやすい仕組みづくりに必要な要素を明らかにした。

太陽光・蓄電池・給電できるEVへの関心はいずれも高い

調査では、まず自宅で使う電気や熱などのエネルギーについて、工夫したいかどうかを聞いた。その結果、エネルギー管理積極派（「工夫したい」と「多少、工夫したい」の合計）は74％に上った。

続いて、「太陽光発電設備」「家庭用蓄電池」「給電できるEV」の導入・関心率について尋ねたところ、導入積極派（「導入済み」「検討中」「関心がある」「多少、関心がある」の合計）は、太陽光発電設備が64％、家庭用蓄電池が73％、給電できるEVが63％。

エネルギー管理積極派では、太陽光発電設備、家庭用蓄電池、給電できるEVのすべてにおいて、導入・関心率が全体に比べて約10ポイント高いことがわかった。