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植物工場 ― 現状と課題と

米国における植物工場について

藤本 真狩

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進化する米国の植物工場ビジネス

近年、植物工場技術を応用した様々なビジネス展開がスタートしているのが米国である。そもそも、完全人工光型において最初に研究を開始したのは1960年代の米国である。その後は、複数の民間企業による参入もあったものの、採算性の問題から撤退が続き、米国では日本のように植物工場ブーム(特に人工光型)が起こることはなかった。

しかし、2000年頃から米国でも風向きが変わる。植物工場に関するシステム開発から実際に農作物を生産・販売する企業まで、様々な関連事業への参入が加速するのである。

例えば完全人工光型では、蛍光灯や新たな光源としてLED照明が注目され、空調やセンサー装置、IT・ソフトウェア開発など、植物工場や農業分野とは異なる分野にて開発された技術・商品が、以前よりも低コストにて調達できるようになった。そして、今までは採算性の問題から全く興味を示さなかった企業までもが、将来性のある新規事業として参入を果たすのである。

大きく分けて3つのタイプの生産方式

米国では現在、大きく分けて3つのタイプの生産方式がある。

(※全文:1,624文字 画像:あり 参考リンク:なし)

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この記事の著者

藤本真狩(ふじもと・まかる)
藤本 真狩(ふじもと・まかる)
NPO法人イノプレックス 代表理事
神戸大学 経済学部 卒業。京都大学医学研究科在籍中の2008年にNPO法人イノプレックスを設立。主にメディカル・バイオ分野の技術調査・技術経営戦略のコンサルタントとして、年間100社以上のテクノロジー企業を調査するとともに、技術の事業化やベンチャー企業の経営支援に携わっている。現在は国内外からの依頼を受け、施設園芸や植物工場に関する新規参入支援を活動の中心としている。その他、アーバンファームファクトリー株式会社 取締役など、複数の技術顧問・社外取締役を兼任。
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