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自然エネルギーの導入加速化を見据えるドイツの送電網 ~2050年、自然エネルギーシェア80%に向けた取り組み~

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欧州、そして世界を代表する技術先進国、経済大国でありながら、電力消費の4分の1を自然エネルギーで賄っているドイツ。政府はその自然エネルギー比率を2030年に50%、2050年までに80%へと引き上げる目標を掲げている。発送電分離や自然エネルギーの大量導入で日本のはるか先を行くこの国において、目標達成の鍵を握るのは柔軟性と信頼性を兼ね備えた送電網の実現である。今回はドイツの送電網に関する話題を取り上げ、自然エネルギー中心の社会に向けた国や送電事業者の取り組みを紹介する。

※自然エネルギー財団では、文中にも登場するドイツの送電会社50ヘルツを招聘し、2014年9月17日、ドイツのエネルギー大転換を紹介するシンポジウムを開催します。末尾にご案内がございます。

エネルギー大転換の重要な要素 ~将来を見据えた送電網の充実~

世界的に注目を集めるドイツの「エネルギー大転換(Energiewende)」。福島原発事故の脱原発の動きにどうしても目がいきがちだが、転換を成し遂げるための重要な要素として掲げられているのは、「自然エネルギーの導入拡大」、「エネルギー効率化の推進」、「将来を見据えた送電網の充実」である。

ドイツでは、時代とともに変化する電源構成や立地、需給変動などを見据え、送電網の運用の見直しやインフラの整備に国を挙げて取り組んでいる。ドイツ全体の送配電網は低圧から超高圧を含め、総延長160万kmにおよび、約4500万の顧客へと日々電気を送り届けている。言わずもがな、電力の安定供給は社会・経済活動の重要な基盤である。いかなる理由であれ、電気の質が不安定になったり、停電が頻発するような事態は避けなければならない。

(※全文:3,204文字 画像:あり 参考リンク:あり)

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この記事の著者

北風 亮(きたかぜ・りょう)
北風 亮(きたかぜ・りょう)
公益財団法人自然エネルギー財団 上級研究員
2013年、法政大学大学院政策科学研究科修士課程終了。現在、公益財団法人自然エネルギー財団上級研究員、法政大学大学院公共政策研究科博士後期課程在籍、同大学地域研究センター客員研究員、同大学サステイナビリティ研究所リサーチ・アシスタント。専門は、地域・自治体レベルでの自然エネルギー普及政策、地域レベルでの気候変動適応政策。主な著作・業績に、『地域の資源を活かす再生可能エネルギー事業』(分担執筆、金融財政事情研究会、2013年)、また『ゼロから始める 暮らしに生かす再生可能エネルギー入門』(分担執筆、家の光協会、2014年)など。
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