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中国で石炭と原発におきていること

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前回、紹介した中国のエネルギー計画では、石炭火力の発電量が2020年にピークを打つと想定されていた。しかし、その後、石炭消費量が昨年、2014年に前年より減少したことに続き、2015年の最初の4か月間も更に2014年より減少している、というニュースが流れてきた。

一方、エネルギー計画では2050年まで増強が続くと見込まれている原発について、中国科学界の長老が公然と急速な建設計画に異を唱えたというニュースも伝わってきている。今回はインドの自然エネルギー政策を紹介するつもりだったが、予定を変更して、最近報じられたこの二つの出来事を紹介しよう。

(※全文:2,575文字 画像:あり 参考リンク:あり)

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この記事の著者

大野 輝之(おおの・てるゆき)

公益財団法人 自然エネルギー財団 常務理事

東京大学経済学部卒。1979年東京都入庁。「ディーゼル車NO作戦」の企画立案、「温室効果ガスの総量削減義務と排出量取引制度」の導入などを担当。省エネルギーの推進、自然エネルギーの普及を図る数々の施策を産業界の合意を形成して実現し、国に先駆ける東京都の環境政策を牽引してきた。2010年7月から3年間、環境局長を努め、2013年7月に東京都を退職。2013年11月より現職。東京大学などの非常勤講師を務める。著書に『自治体のエネルギー戦略』『都市開発を考える』(ともに岩波新書)、『現代アメリカ都市計画』(学芸出版社)など。

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