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自然エネルギー・世界の潮流

いま、世界と日本のエネルギー政策はどこに向かっているのか

大野 輝之、ロマン・ジスラー

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自然エネルギー財団は、3月9日に国際シンポジウム“REvision2016 自然エネルギー 飛躍の時”を開催する。欧米だけでなく、中国、インドからもエネルギー専門家を招き、COP21を受けて脱化石燃料の主役となった自然エネルギーの今日の姿を紹介する。また、固定価格買取制度、電力制度の改革が進む日本の政策についても、エネルギー企業、政府、電力広域的運営推進機関などからのスピーカーによる議論を行う予定だ。

現在、財団ホームページで参加申込を受付中だが、開催に先立って本コラムで4回にわたって、そのエッセンスをご紹介しよう。

(※全文:2,183文字 画像:あり 参考リンク:なし)

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大野 輝之
大野 輝之(おおの・てるゆき)
公益財団法人 自然エネルギー財団 常務理事
自然エネルギー財団の研究員として国内外の自然エネルギー普及に務める。2015年には調査レポート『欧州における電力会社の新たなビジネスモデル-日本の電力会社は何を学ぶべきか』を執筆担当した。また、REN21(21世紀のための再生可能エネルギー政策ネットワーク)、21世紀パワーパートナーシップ(21CPP)やアラブ環境開発フォーラム(AFED)ほかでレポートを共同執筆したほか、国連環境計画(UNEP)を含む他団体の調査にも貢献している。
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ロマン・ジスラー
公益財団法人 自然エネルギー財団研究員
自然エネルギー財団の研究員として国内外の自然エネルギー普及に努める。2015年には調査レポート『欧州における電力会社の新たなビジネスモデル-日本の電力会社は何を学ぶべきか』を執筆担当した。また、21世紀パワーパートナーシップ(21CPP)やアラブ環境開発フォーラム(AFED)ほかでレポートを共同執筆したほか、国連環境計画(UNEP)を含む他団体の調査にも貢献している。
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