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世界は自然エネルギー100%へ-化石燃料時代の終焉を告げた「パリ協定」-

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昨年末に開催されたCOP21は、世界の平均気温上昇の抑制目標として、産業革命前と比較して2度未満にすることを決め、更に努力すべきレベルとして1.5度目標も掲げた。

そして、これらの目標の実現に向けて、今世紀後半には実質的に温室効果ガスの排出をゼロにすることを「パリ協定」に盛り込んだ。温室効果ガスの大部分を占める二酸化炭素の排出をゼロにするためには、化石燃料を燃やし続けるわけにはいかない。世界は、産業革命以来の化石燃料の時代を終わらせ、自然エネルギーを中心とする時代へと向かうことを決めたのだ。

(※全文:2,299文字 画像:あり 参考リンク:あり)

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この記事の著者

大野 輝之(おおの・てるゆき)

公益財団法人 自然エネルギー財団 常務理事

東京大学経済学部卒。1979年東京都入庁。「ディーゼル車NO作戦」の企画立案、「温室効果ガスの総量削減義務と排出量取引制度」の導入などを担当。省エネルギーの推進、自然エネルギーの普及を図る数々の施策を産業界の合意を形成して実現し、国に先駆ける東京都の環境政策を牽引してきた。2010年7月から3年間、環境局長を努め、2013年7月に東京都を退職。2013年11月より現職。東京大学などの非常勤講師を務める。著書に『自治体のエネルギー戦略』『都市開発を考える』(ともに岩波新書)、『現代アメリカ都市計画』(学芸出版社)など。

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