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自然エネルギー・世界の潮流

急成長する中国の自然エネルギー

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中国のエネルギー事情に関する日本の報道では、PM2.5問題の原因にもなっている石炭火力の問題や原発開発の推進に関するものが多い。しかし、風力発電による電力供給量が2013年には原発を上回ったことなど、自然エネルギーの急成長こそ、日本が最も注目すべき中国の変化ではないか。

中国のエネルギー政策に関する日本での最近の報道を見ると、「原発大国への道を突き進む」とか、「電力需要の増加と大気汚染の深刻化に対応するために原発建設を推進している」といったトーンのものが目立つ。中国政府が未だ原発推進の立場にいることは事実だが、中国の電力供給量に占める原発の割合は2%にも満たない。原発の新規建設には長期間を要し、住民からの反対が強いことは中国でも同じである。中国の「いまそこにある危機」である深刻な大気汚染に対し、原発の新設が現実的な解決策になるとはとても思えない。

2月の自然エネルギー財団のシンポジウム「REvision2014」では、中国再生可能エネルギー産業協会の政策研究スペシャリストであるジェン・ダン氏から、中国の最新状況についての報告があった。日本のはるかに先を行く中国の自然エネルギー開発の動向には、参加者から大きな反響があった。以下は、中国におけるジェン・ダン氏の報告の概要である(発表資料及び動画は財団ホームページに掲載)。

(※全文:1,603文字 画像:あり 参考リンク:なし)

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この記事の著者

大野 輝之(おおの・てるゆき)

公益財団法人 自然エネルギー財団 常務理事

東京大学経済学部卒。1979年東京都入庁。「ディーゼル車NO作戦」の企画立案、「温室効果ガスの総量削減義務と排出量取引制度」の導入などを担当。省エネルギーの推進、自然エネルギーの普及を図る数々の施策を産業界の合意を形成して実現し、国に先駆ける東京都の環境政策を牽引してきた。2010年7月から3年間、環境局長を努め、2013年7月に東京都を退職。2013年11月より現職。東京大学などの非常勤講師を務める。著書に『自治体のエネルギー戦略』『都市開発を考える』(ともに岩波新書)、『現代アメリカ都市計画』(学芸出版社)など。

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