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「自然エネルギーは地域のもの」論を考えなおす

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自然エネルギーは地域のもの、コミュニケーションパワーの三原則という言葉を耳にするかも知れない。

地域に偏在する自然エネルギーは、農業と同じように、地域の資源として地域が受益者と成るべきという考え方だ。これは、筆者もその理念を元に独立した部分もあり、それは理念であり理想であると考えていた。

※コミュニティ・パワーの三原則
  • 地域の利害関係者がプロジェクトの大半もしくはすべてを所有している
  • プロジェクトの意思決定はコミュニティに基礎をおく組織によっておこなわれる
  • 社会的・経済的便益の多数もしくはすべては地域に分配される
この3つの基準の内、少なくとも2つを満たすプロジェクトは
「コミュニティ・パワー」として定義される


ただ、この考え方は理想に感じるが、現実にそれが実現している例は非常に少なく、大半が大資本の自然エネルギーとなっている。なぜ、「自然エネルギーは地域のもの」は実現されないのか?

(※全文:389文字 画像:あり 参考リンク:なし)

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この記事の著者

斉藤 純夫氏
斉藤 純夫(さいとう・すみお)
ウィンドコネクト 代表取締役

 法政大学サステナビリティ研究教育機構 兼任研究員、環境省平成24年度地域における再エネビジネス振興方策等検討作業部会委員、平成23年度中央環境審議会再エネ導入量・需給調整方策検討作業グループ委員。風力発電や地域の自然エネルギービジネスのコンサルティングを行う。また、金融機関等のプロジェクトファイナンスなどの技術的サポート業務を行う。2012年9月、共同パートナーと地域エネバンクを設立。地域の風力やメガソーラー案件のファイナンスのアレンジメントやプロジェクトマネジメントを行う。

 著書に「こうすればできる!地域型風力発電~地元に利益を生み、愛される風車の実現」(日刊工業新聞社刊)。風車を見るのが好きで、国内1,800本中1,100本を見に行く(全部見ようと目論んでいるが実現していない)。メンテナンスで風車に登るのも好き。

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