ドイツにおけるスマートグリッドの「プランB」は、スマートグリッドを個々の需要家が発電事業者になって、自由の電力を融通し合う「エネルギーのインターネット」として捉えて、強力に推進されています。それが、連邦経済技術省と環境省が共同で推進する国家プロジェクト「エネルギーのインターネット」（E-energy）であり、2008年に（1）オンライン電力市場の創出、（2）電力システムのコンピュータによる管理制御、（3）これら2つをネットワーク化する、という3つの選考条件により6ヵ所のモデル地域が入札で決定されました。０９年から連邦経済技術省が6,000万ユーロ、民間が8,000万ユーロ投資してプロジェクトが開始されており、６プロジェクト全体での参加件数は1万2,000に上ります。
情報通信技術を最大限に活用し、再生可能エネルギーを中心とした各種エネルギー源の情報を統合し、需要側、供給側が互いの情報を交換できるネットワークを構築しつつあり、「E-Energy」とも呼ばれています。
