マテリアル利用とエネルギー利用の競合

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再エネ新時代における木質エネルギーの役割 バックナンバー

• ・「再エネ新時代」の到来と木質バイオマス発電（その1）
• ・分散型熱電併給プラントに対するドイツの新しい支援策（その3・完）
• ・分散型熱電併給プラントに対するドイツの新しい支援策（その2）
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• ・分散型熱電併給プラントに対するドイツの新しい支援策（その1）
• ・ポストFITの入札に困惑するドイツの木質バイオマス発電（その3）
• ・ポストFITの入札に困惑するドイツの木質バイオマス発電（その2）
• ・ポストFITの入札に困惑するドイツの木質バイオマス発電（その1）
• ・木質バイオマス発電のFITはこのままでよいのか（5・完）～FITの市場統合を見据えて～
• ・木質バイオマス発電のFITはこのままでよいのか（4） ～改善策の提案～
• ・木質バイオマス発電のFITはこのままでよいのか（3）～出力規模による買取価格の差別化について～
• ・木質バイオマス発電のFITはこのままでよいのか（2）
• ・木質バイオマス発電のFITはこのままでよいのか（1）
• ・英国版「熱の固定価格買取制度」 その後の展開（後編） ～助成率（tariff）引下げのメカニズム～
• ・英国版「熱の固定価格買取制度」 その後の展開（前編）
• ・国際化進む木質ペレット市場と日本（6・完） ～これから日本はどうするか～
• ・国際化進む木質ペレット市場と日本（5） ～日本の現状と課題～
• ・国際化進む木質ペレット市場と日本（4） ～外部チェックと内部モニター～
• ・国際化進む木質ペレット市場と日本（3） ～工場の大型化と原料基盤の変化～
• ・国際化進む木質ペレット市場と日本（2） ～ペレット品質規格の国際化～
• ・国際化進む木質ペレット市場と日本（1）～市場拡大の様相を地球規模で俯瞰～
• ・森林経営とバイオマス利用のカーボンインパクト
• ・マテリアル利用とエネルギー利用の競合（この記事です）
• ・木質バイオマス発電のFITは両刃の剣だ
• ・急がれる木質燃料統計の整備
• ・木質バイオマス先進地域の取り組み：岩手県住田町
• ・小規模発電別区分化の狙いを改めて問う
• ・各地に見られ始めた「バイオマス集配センター」（4・完） ～都市部の集積基地～
• ・各地に見られ始めた「バイオマス集配センター」（3）～中小林業家が主導 墺バイオマスセンター～
• ・各地に見られ始めた「バイオマス集配センター」（2） ～岡山県真庭市のバイオマス集積基地～
• ・各地に見られ始めた「バイオマス集配センター」（1） ～地域に残された未利用バイオマスを組織的に動員～
• ・迫られる「未利用木材」の再定義
• ・いま求められているのは分散型熱電併給システムを定着させることだ
• ・海外の分散型CHP技術は日本でも使えるか
• ・小規模木質バイオマス発電の「別区分化」：狙いは何か
• ・木質バイオマス発電：苦難の歴史に学ぶ（6・完） ～ファーストエスコ社の岩国ウッドパワーのケース～
• ・木質バイオマス発電：苦難の歴史に学ぶ（5） ～日本でもRPSとともに始まった独立型のバイオマス専焼発電～
• ・木質バイオマス発電：苦難の歴史に学ぶ（4） ～オーストリアのバイオマスFIT：現状と展望～
• ・木質バイオマス発電：苦難の歴史に学ぶ（3） ～ウィーン市、シマリングの森林バイオマス発電所～
• ・木質バイオマス発電：苦難の歴史に学ぶ（2） ～米国バーモント州のマックネイル発電所が直面した課題～
• ・木質バイオマス発電：苦難の歴史に学ぶ（1） ～FITの走り、アメリカの「電力買取法」は何をもたらしたか～
• ・新しい木材ガス化CHPユニットの特徴
• ・小型バイオマスCHPのホープ：木材ガス化発電
• ・バイオエネルギー政策の新たな展開：いずれ分散型熱電併給に落ち着く
• ・バイオエネルギー政策の新たな展開：ドイツのFITとイギリスのRHI

この記事の著者

熊崎 実（くまざき・みのる）
一般社団法人 日本木質バイオマスエネルギー協会　会長

1935年岐阜県生れ。農林省林業試験場（現・森林総合研究所）林業経営部長、筑波大学農林学系教授、岐阜県立森林文化アカデミー学長を歴任。現在は、筑波大学名誉教授、日本木質ペレット協会会長、一般社団法人日本木質バイオマスエネルギー協会会長。専門は国際森林資源論、農学博士。

著書に『林業経営読本』(日本林業調査会)、『木質バイオマス発電への期待』(全国林業改良普及協会)『木質エネルギービジネスの展望』（同左）、『木質資源とことん活用読本』(編著、農文協)ほか。訳書に『日本人はどのように森をつくってきたのか』（C.タットマン、築地書館）、『樹木学』（P.トーマス、築地書館）ほか多数。

一般社団法人日本木質バイオマスエネルギー協会への相談は「mail@jwba.or.jp」まで。