> コラム > 海外の分散型CHP技術は日本でも使えるか
再エネ新時代における木質エネルギーの役割

海外の分散型CHP技術は日本でも使えるか

 印刷 記事を保存

スタンダード会員登録 のあとに ログイン していただくと全文をご覧いただけます。

前回詳しく述べたように、2MW以下の木質バイオマス発電では、未利用木材を使う限り、熱電併給でないと蒸気タービン方式は入れられない。おそらく1MW以下のクラスになれば、熱電併給でも無理である。ドイツやオーストリアでは、1MW前後のものはORCタービンでカバーされ、それよりも小さいクラスでは木材をガス化してガスエンジンで発電するケースが多くなっている。

欧州で普及しているORCタービンやガス化発電ユニットを日本に輸入して、本格的な熱電併給(CHP)を推進しようとする動きがようやく出てきた。一部の機器については、輸入契約を結んだ国内企業を通して、収支計算に必要なデータが入手できるようになっている。木質バイオマスエネルギー利用推進協議会は、平成26年度の委託調査で、海外の代表的なCHP技術を日本に入れた場合の収支計算を行った。それらの調査結果を踏まえて導入の可能性を考えてみたい。

(※全文:3,251文字 画像:あり 参考リンク:なし)

スタンダード会員の方はここからログイン

再エネ新時代における木質エネルギーの役割 バックナンバー

この記事の著者

 印刷 記事を保存

環境セミナー・イベント情報

関連カテゴリ

Copyright © 2012 日本ビジネス出版. All rights reserved.