06月18日 月曜日
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前回詳しく述べたように、2MW以下の木質バイオマス発電では、未利用木材を使う限り、熱電併給でないと蒸気タービン方式は入れられない。おそらく1MW以下のクラスになれば、熱電併給でも無理である。ドイツやオーストリアでは、1MW前後のものはORCタービンでカバーされ、それよりも小さいクラスでは木材をガス化してガスエンジンで発電するケースが多くなっている。
欧州で普及しているORCタービンやガス化発電ユニットを日本に輸入して、本格的な熱電併給（CHP）を推進しようとする動きがようやく出てきた。一部の機器については、輸入契約を結んだ国内企業を通して、収支計算に必要なデータが入手できるようになっている。木質バイオマスエネルギー利用推進協議会は、平成26年度の委託調査で、海外の代表的なCHP技術を日本に入れた場合の収支計算を行った。それらの調査結果を踏まえて導入の可能性を考えてみたい。
（※全文：3,251文字 画像：あり 参考リンク：なし）
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この記事の著者
1935年岐阜県生れ。農林省林業試験場（現・森林総合研究所）林業経営部長、筑波大学農林学系教授、岐阜県立森林文化アカデミー学長を歴任。現在は、筑波大学名誉教授、日本木質ペレット協会顧問、一般社団法人日本木質バイオマスエネルギー協会顧問。専門は国際森林資源論、農学博士。
著書に『林業経営読本』(日本林業調査会)、『木質バイオマス発電への期待』(全国林業改良普及協会)『木質エネルギービジネスの展望』（同左）、『木質資源とことん活用読本』(編著、農文協)ほか。訳書に『日本人はどのように森をつくってきたのか』（C.タットマン、築地書館）、『樹木学』（P.トーマス、築地書館）ほか多数。
一般社団法人日本木質バイオマスエネルギー協会への相談は「mail@jwba.or.jp」まで。
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