わが国の木質エネルギー関連業界は、海外で急速に進む技術イノベーションにあまりにも無関心であったことから、結果、市場から脱落した。
FIT制度の激変に翻弄される木質バイオマス発電
2000年にスタートしたドイツのFIT制度をお手本にして、日本でも2012年からグリーン電力の固定価格買取が始まった。ただ、この時に設定された買取価格は、風力、太陽光、バイオマスのすべてに共通して、当時のドイツに比べると、約二倍の高いレベルになっていた。その高い買取価格はその後さらに補強されたため、日本のバイオマス発電のFIT認定容量はかなりの勢いで伸びた。
ところが周知のように、ドイツではこの同じ12年に再生可能エネルギー源法（EEG）の大改正が断行された。電気の固定価格買取をやめ、将来的には競争入札で決める、発電事業者は各自電力市場で売って下さい、というのである。そして予定通り2017年からポストFITの入札が始まったのだが、事業用太陽光発電と陸上風力発電の入札ではほぼ所期の成果が得られたものの、木質バイオマスでは応募者が少なすぎて入札にならなかった。
こうした状況を念頭におけば、異常に高い買取価格に支えられた日本の木質バイオマス発電が、有望な選択肢として残る余地があるとはとても思えない。というのもわが国のバイオマス発電が本来の姿から大きく逸脱しているからである。
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