10月23日 火曜日
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前々回、前回と、エネルギーミックス（電源構成）における再生可能エネルギー（以下、再エネ）と石炭火力の関係に着目して、日本のエネルギー政策の孤立性と特異性を論じてきました。今回は一連のシリーズの最終回です。前回までに、世界中の先進国の多くは石炭火力を減らす努力をしてきたということがデータより改めて明らかになりました。
では、各国は石炭を減らした代わりにそれを何で補ってきたのでしょうか？ そのことを視覚化するために図1に、各国の1990年と2013年の電源構成を横並びで比較したいと思います（日本のみ、原発事故直前の2010年、文献[3]による2030年目標案も記載）。図1では、各国の1990年の発電電力量を100%としています。
（※全文：3,063文字 画像：あり 参考リンク：なし）
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この記事の著者
1989年3月、横浜国立大学工学部卒業。1994年3月、同大学大学院博士課程後期課程修了。博士（工学）。同年4月、関西大学工学部（現システム理工学部）助手。専任講師、助教授、准教授を経て2016年9月より京都大学大学院 経済学研究科 再生可能エネルギー経済学講座 特任教授。
現在の専門分野は風力発電の耐雷設計および系統連系問題。技術的問題だけでなく経済や政策を含めた学際的なアプローチによる問題解決を目指している。現在、日本風力エネルギー学会理事。電気学会 風力発電システムの雷リスクマネジメント技術調査専門委員会 委員長。IEA Wind Task25（風力発電大量導入）、IEC／TC88／MT24（風車耐雷）などの国際委員会メンバー。
主な著作として「日本の知らない風力発電の実力」（オーム社）、翻訳書（共訳）として「洋上風力発電」（鹿島出版会）、「風力発電導入のための電力系統工学」（オーム社）など。
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