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風力発電 大量導入への道

続・データで見る日本のエネルギー政策の孤立性と特異性

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前回コラムでは、エネルギーミックス(電源構成)における再生可能エネルギー(以下、再エネ)と石炭火力の関係に着目して、日本のエネルギー政策の孤立性と特異性を論じてきました。今回もその続きです。前回は電源構成、すなわち発電電力量に占める各電源の比率に着目してさまざまな考察を行いました。しかし、重要なのは構成比率の数合わせでなく、結果としてCO2排出量をどのように削減するか、です。今回はその点に着目して考察を続けたいと思います。

図1は1990年から2011年(現在統計データが入手可能な最新の年)までの主要先進国一人あたりの発電部門(コジェネ等の熱供給プラントも含む)のCO2排出量示すグラフです。また、図2には前回と同様、変動性再エネ(VRE)の導入が著しいデンマーク、ポルトガル、スペイン、アイルランド、ドイツの5ヶ国の同排出量を示しています。

(※全文:3,042文字 画像:あり 参考リンク:なし)

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この記事の著者

安田 陽(やすだ・よう)

関西大学 システム理工学部 准教授

1989年3月、横浜国立大学工学部卒業。1994年3月、同大学大学院博士課程後期課程修了。博士(工学)。同年4月、関西大学工学部(当時)助手。専任講師、助教授を経て現在、同大学システム理工学部准教授。現在の専門分野は風力発電の耐雷設計および系統連系問題。 現在、日本風力エネルギー学会理事。電気学会 風力発電システムの雷リスクマネジメント技術調査専門委員会 委員長。IEA Wind Task25(風力発電大量導入)、IEC/TC88/MT24(風車耐雷)などの国際委員会メンバー。主な著作として「日本の知らない風力発電の実力」(オーム社)、翻訳書(共訳)として「洋上風力発電」(鹿島出版会)、「風力発電導入のための電力系統工学」(オーム社)など。

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