資源総合システム 企画部長 首席研究員 貝塚 泉
最終更新日: 2016年01月25日
2015年12月には気候変動枠組条約第21回締約国会議(COP21)において地球温暖化対策の新たな法的枠組み「パリ協定」が採択され、米国において太陽光発電の普及を牽引している投資税額控除制度(ITC)の延長が決定するなど、今後の世界の太陽光発電市場の成長に期待をもてるニュースが続々と発表された。
中国、米国での需要拡大により世界の主な大手太陽電池製造企業は、業績が回復基調にあり、2015年には今後の市場拡大に対応した設備投資も開始された。貿易摩擦は引き続き、企業の戦略に影響を及ぼしており、インド、タイ、マレーシア及び韓国での生産能力の拡大が報告された。