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ソーラー市場 月次レポート

ドイツ、2015~2017年に蓄電池パリティ実現

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ドイツにおいては2010~2012年の3年間は年間7GWレベルの市場規模を維持してきたが、2013年の年間導入量は、3.3GWに縮小した。2014年の導入量はさらに減少して1.89GWとなった。これは太陽光発電の普及を毎年2.5~3.5GWの範囲に収めるという政治的意志が反映された結果である。

ドイツの蓄電池政策

ドイツにおいては、2000年に固定価格買取(FIT)制度が開始されて、7GW市場に到達するまでに10年間要している。この間にFITの見直しが市場の状況を踏まえて実施され、FITレベルについては、設置場所(地上設置と屋根設置)と容量に基づいて決定されていたが、現状では、容量のみに基づくFITとなっている。

2012年以降は、FITの価格が電力料金を下回るレベルとなっており、太陽光発電の電力を売電するよりも自家消費するほうが経済的に有利になっている。ドイツ政府も太陽光発電の自家消費を奨励しており、太陽光発電システムの導入者に対する蓄電設備を対象とした新たな補助金プログラムが開始されている。

(※全文:1,906文字 画像:なし 参考リンク:なし)

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この記事の著者

貝塚 泉(かいづか・いずみ)

資源総合システム 調査事業部 部長

国際研究エネルギー機関・太陽光発電システムプログラム(IEA PVPS)タスク1(情報交換部会)の専門家を2003年から務める。国内外の太陽光発電関連国際会議やシンポジウムで講演。

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