
梅田あおば(うめだ・あおば)
ライター、ジャーナリスト
ライター、ジャーナリスト。専門は、電力・ガス、エネルギー・
Twitter:@Aoba_Umeda
執筆記事
- ・全面自由化から5年、ガス小売事業の進展 取次・代理・媒介モデル
- ・公共施設の再エネ導入 どこまで進んだか、どう進めるのか
- ・蓄電池のサステナビリティ確保へ、経産省が新制度の検討開始(後編)
- ・蓄電池のサステナビリティ確保へ、経産省が新制度の検討開始(前編)
- ・鉄道分野のカーボンニュートラル加速へ 再エネポテンシャルは?
- ・水素・アンモニア コスト低減、サプライチェーン構築は実現するか(後編)
- ・水素・アンモニア コスト低減、サプライチェーン構築は実現するか(前編)
- ・再エネ大量導入に向け電力ネットワーク「次世代化」へ 現状と課題は(後編)
- ・再エネ大量導入に向け電力ネットワーク「次世代化」へ 現状と課題は(前編)
- ・初の電力需給逼迫警報 どのように停電を回避したか(後編)
- ・初の電力需給逼迫警報 どのように停電を回避したか(前編)
- ・脱炭素化によるエネルギーコストの上昇と産業界へのインパクト
- ・洋上風力発電 第1ラウンド総括と今後の評価点の見直し
- ・森林・林業への投資を通じた吸収源対策の強化へ
- ・2030年再エネ出力制御の見通しと低減対策(後編)
- ・2030年再エネ出力制御の見通しと低減対策(前編)
- ・脱炭素・循環型社会に向けた「グリーンイノベーション下水道」実現へ(後編)
- ・脱炭素・循環型社会に向けた「グリーンイノベーション下水道」実現へ(前編)
- ・次世代スマートメーターの仕様決定 便益は最大8700億円(後編)
- ・次世代スマートメーターの仕様決定 便益は最大8700億円(前編)
- ・カーボンニュートラル実現に向けた日本の国際戦略構築へ(後編)
- ・カーボンニュートラル実現に向けた日本の国際戦略構築へ(前編)
- ・温室効果ガスを吸収する「ネガティブエミッション技術」 今後の見通しは
- ・自動車産業のGX(グリーントランスフォーメーション) 競争を勝ち抜く鍵は
- ・東京都が「2030年カーボンハーフ」に向けた取組を加速 どう減らすのか?
- ・デマンドレスポンス推進に向けた課題とは? アグリゲーターからの要望
- ・太陽光発電の新たな「適地」となるか 都市公園・道路での導入加速へ(後編)
- ・太陽光発電の新たな「適地」となるか 都市公園・道路での導入加速へ(前編)
- ・10カ月ぶりの「原子力小委員会」 国内外の原子力の動向
- ・「非化石価値」取引の最新動向 証書の価格と市場規模、直接取引の新たな動き
- ・「トランジション・ファイナンス」、電力分野のロードマップを解説(後編)
- ・「トランジション・ファイナンス」、電力分野のロードマップを解説(前編)
- ・営農型太陽光発電が生み出す 農業・地域社会・脱炭素の好循環(後編)
- ・営農型太陽光発電が生み出す 農業・地域社会・脱炭素の好循環(前編)
- ・再エネ電源の拡大に不可欠となる「保安制度」の見直し 何が課題なのか
- ・年間1億トンのCCS実現に向けて 長期ロードマップ策定へ(後編)
- ・年間1億トンのCCS実現に向けて 長期ロードマップ策定へ(前編)
- ・温室効果ガス排出量の「算定・報告・公表」制度、見直しがスタート(後編)
- ・温室効果ガス排出量の「算定・報告・公表」制度、見直しがスタート(前編)
- ・蓄電池の「サステナビリティ」確保へ研究会発足 ルール形成の論点(後編)
- ・蓄電池の「サステナビリティ」確保へ研究会発足 ルール形成の論点(前編)
- ・脱炭素電源の新規投資促進へ 新たな「長期収入保証制度」が検討中(後編)
- ・脱炭素電源の新規投資促進へ 新たな「長期収入保証制度」が検討中(前編)
- ・FIP制度 バイオマス発電は2000kW以上へ拡大、23年度以降
- ・FIT/FIP 2022年度以降の入札制・地域活用要件はどうなる?
- ・新制度・省エネコミュニケーション・ランキング制度、22年度に開始(後編)
- ・新制度・省エネコミュニケーション・ランキング制度、22年度に開始(前編)
- ・省エネ法、大幅改正へ(後編) DRによる電気需要の「最適化」を図る
- ・省エネ法、大幅改正へ(前編) 非化石エネルギーへの転換を促す
- ・太陽光発電 2022年度からオンライン代理制御の導入へ(後編)
- ・太陽光発電 2022年度からオンライン代理制御の導入へ(前編)
- ・「クリーンエネルギー戦略」策定に向けた検討がスタート 3つの論点(後編)
- ・「クリーンエネルギー戦略」策定に向けた検討がスタート 3つの論点(前編)
- ・新たな火力発電燃料「燃料アンモニア」のポテンシャルとは(後編)
- ・新たな火力発電燃料「燃料アンモニア」のポテンシャルとは(前編)
- ・「カーボン・クレジット市場」創設に向けた検討が開始 ねらいは?(後編)
- ・「カーボン・クレジット市場」創設に向けた検討が開始 ねらいは?(前編)
- ・中小水力(5MW以上)FIT調達価格・FIP基準価格引き下げへ
- ・再エネ電源拡大へ系統を最大限活用 日本版コネクト&マネージの成果(後編)
- ・再エネ電源拡大へ系統を最大限活用 日本版コネクト&マネージの成果(前編)
- ・脱炭素を目指す企業の「自主的排出量取引制度」開始へ 制度の中身は(後編)
- ・脱炭素を目指す企業の「自主的排出量取引制度」開始へ 制度の中身は(前編)
- ・需要家が参加できる「再エネ価値取引市場」、初回オークションの結果が発表
- ・改正温対法、地域脱炭素化へ再エネ「促進区域」等の方向性を議論(後編)
- ・改正温対法、地域脱炭素化へ再エネ「促進区域」等の方向性を議論(前編)
- ・再エネ出力制御回避へ 九州電力「上げDR」見えてきた課題(後編)家庭分野
- ・再エネ出力制御回避へ 九州電力「上げDR」見えてきた課題(前編)産業分野
- ・FITバイオマス発電のライフサイクルGHG、基準値から7割削減へ(後編)
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- ・国内外のカーボンプライシングの動向(後編)日本での検討の方向性は?
- ・国内外のカーボンプライシングの動向(前編)CPの手法と海外の動向
- ・脱炭素に向けた住宅・建築物のあり方とは 省エネ対策など7つの論点(後編)
- ・脱炭素に向けた住宅・建築物のあり方とは 省エネ対策など7つの論点(前編)
- ・再エネ電源オンライン化、促進に必要な事は/第33回系統WG(後編)
- ・再エネ出力制御の効率化へ オンライン化の課題/第33回系統WG(前編)
- ・都市ガス脱炭素化の切り札「メタネーション」、現状と課題をおさらい(後編)
- ・都市ガス脱炭素化の切り札「メタネーション」、現状と課題をおさらい(前編)
- ・今冬の燃料・電力を取り巻く状況は?(後編)第40回電力・ガス基本政策小委
- ・今冬の燃料・電力を取り巻く状況は?(前編)第40回電力・ガス基本政策小委
- ・再エネ「出力制御の見通し」、算定方法改善へ検討/第32回系統WG(後編)
- ・再エネ出力制御低減へ、火力等の供給対策を検討/第32回系統WG(前編)
- ・調達価格等算定委員会、再エネ業界が入札制度に要望(後編)バイオマス等
- ・調達価格等算定委員会、再エネ業界が入札制度に要望(前編)太陽光・風力発電
- ・2021年度冬季電力需給逼迫の解消に向けた供給力確保策(後編)
- ・2021年度冬季電力需給逼迫の解消に向けた供給力確保策(前編)
- ・2050年カーボンニュートラル実現に向けたガスの役割(後編)
- ・2050年カーボンニュートラル実現に向けたガスの役割(前編)
- ・「2020年度冬期スポット市場価格高騰」の検証 中間取りまとめ(後編)
- ・「2020年度冬期スポット市場価格高騰」の検証 中間取りまとめ(前編)
- ・広域系統のマスタープラン「中間整理」 一部は早期整備計画へ(後編)
- ・広域系統のマスタープラン「中間整理」 一部は早期整備計画へ(前編)
- ・太陽光発電の30年目標、JPEA「125GWへ」 3団体が提案(後編)
- ・太陽光発電の30年目標、JPEA「125GWへ」 3団体が提案(前編)
- ・次期エネ基本計画、経団連・消団連ら5団体が要望 基本政策分科会(後編)
- ・次期エネ基本計画、経団連・消団連ら5団体が要望 基本政策分科会(前編)
- ・業務・産業用蓄電システム、30年に6万円/kWh・累積容量2.4GWhへ
- ・家庭用蓄電システム 2030年に7万円/kWh、累計314万台導入へ
- ・風力発電の環境アセス、「規模要件」見直し議論がスタート(後編)
- ・風力発電の環境アセス、「規模要件」見直し議論がスタート(前編)
- ・「地域間連系線」増強へ 費用の全国負担スキーム(後編)
- ・「地域間連系線」増強へ 費用の全国負担スキーム(前編)
- ・再エネ電源の系統制約解消へ向けた規制の総点検(後編)
- ・再エネ電源の系統制約解消へ向けた規制の総点検(前編)
- ・日本の「2050年カーボンニュートラル」への道筋は?4団体が分析(後編)
- ・日本の「2050年カーボンニュートラル」への道筋は?4団体が分析(前編)
- ・バイオマス発電、FIT第三者認証スキーム追加へ 第9回WG(後編)
- ・電力システム改革の進展 取引監視等委員会の果たす役割(後編)
- ・バイオマス発電、FIT第三者認証スキーム追加へ 第9回WG(前編)
- ・電力システム改革の進展 取引監視等委員会の果たす役割(前編)
- ・バイオマス発電燃料の「持続可能性」をどう確保するか WGが検討(後編)
- ・バイオマス発電燃料の「持続可能性」をどう確保するか WGが検討(前編)
- ・FIT・FIP太陽光発電設備、廃棄費用を外部積立開始へ(後編)
- ・FIT・FIP太陽光発電設備、廃棄費用を外部積立開始へ(前編)
- ・レベニューキャップ託送料金制度とは? その概要を紹介(後編)
- ・レベニューキャップ託送料金制度とは? その概要を紹介(前編)
- ・次世代スマートメーターを用いた新ビジネスの可能性(後編)
- ・次世代スマートメーターを用いた新ビジネスの可能性(前編)
- ・新たな「配電事業」 全国各地で多様なプレーヤーが参入へ(後編)
- ・新たな「配電事業」 全国各地で多様なプレーヤーが参入へ(前編)
- ・再エネ拡大に不可欠な「広域系統」のマスタープラン、検討始まる(後編)
- ・再エネ拡大に不可欠な「広域系統」のマスタープラン、検討始まる(前編)