株式会社KKRコンサルティング 代表取締役、山田純也税理士事務所 所長、税理士 山田 純也
最終更新日： 2020年09月07日
今回は、少しマニアックな内容を解説する。税法では、太陽光発電設備の減価償却方法について、定額法と定率法とを定めており、いずれかを選択して、減価償却を行うこととしている。しかし、何らかの理由があれば、変更が可能である。例えば、最初は、定率法を選定し、償却をしていたが、定額法に変更することができる。稀にお客様からの変更に関する質問や要望があるので、今回は、この解説をする。
