山田 純也（やまだ・じゅんや）

株式会社KKRコンサルティング 代表取締役、山田純也税理士事務所 所長、税理士

平成11年税理士登録。山田&パートナーズ会計事務所勤務、早稲田セミナー（Wセミナー）税理士講座・公認会計士講座専任講師等を経て、平成25年3月株式会社KKRコンサルティング設立　代表取締役に就任、平成25年6月、山田純也税理士事務所開設　所長に就任。

太陽光発電設備に係る税務を専門とし、税務申告、生産性税制申請業務、コンサルティング業務を行っている。主な著書に、『詳説 自社株評価Q&A』（清文社、共著）『Q&A株主資本の実務』（新日本法規出版、共著）がある。

執筆記事

• ・令和2年度税制改正大綱を解説　再エネ発電事業に係る税制はこう変わる
• ・太陽光発電設備の初期投資に係る消費税還付を解説、このケースはどうなる？
• ・創業間もない企業は不採択！？「先端設備等導入計画税制」の適用条件を解説
• ・「軽減税率」まるわかり、10月から太陽光発電事業はこう変わった
• ・先端設備導入計画税制における問題 ～ 審査請求制度の活用を視野に ～
• ・太陽光発電事業者が、居住用賃貸不動産を購入した場合の消費税の課税関係
• ・太陽光発電事業は、個人・法人のいずれで行うべきか？
• ・消費税における免税事業者制度・簡易課税制度
• ・平成31年4月以降の再エネ発電に係る即時償却等制度について
• ・平成31年4月以降の償却資産税軽減制度について
• ・平成31年度税制改正大綱の公表
• ・もうすぐ公表される税制改正大綱の前知識
• ・消費税の還付スキームとインボイス方式
• ・先端設備等導入計画 ～ 施行後2ヶ月が経過して ～
• ・先端設備等導入計画の受付開始 ～ 笠間市では、全量太陽光が適用除外 ～
• ・先端設備等導入計画の一部地域における受付開始
• ・速報　生産性向上特別措置法成立！！　経営力向上計画との関係は？
• ・当初3年間の償却資産税が0円に！？制度の詳細が少しずつ明らかに
• ・平成30年4月からの再エネ設備に係る償却資産税軽減
• ・平成30年度税制改正と前年改正中小企業経営強化税制
• ・リースにより取得した機械装置（製造設備等）に係る優遇税制
• ・平成30年度税制改正、新税制「省エネ再エネ高度化投資促進税制」について
• ・所得税の青色申告
• ・経営力向上計画の認定による償却資産税軽減の税務手続き
• ・経営力向上計画の実務
• ・太陽光発電事業と消費税 ― 制度の仕組みをキーワードで解説
• ・一般社団法人太陽光発電協会（JPEA）による工業会証明書の発行開始
• ・中小企業経営強化税制に関する租税特別措置法通達の公表
• ・中小企業経営強化税制新情報と平成29年新税制とりまとめ
• ・中小企業経営強化税制における指定事業
• ・政省令等の公表による中小企業経営強化税制（即時償却等）の詳細
• ・事業付太陽光の即時償却について
• ・「経営力向上計画」の申請様式等の変更
• ・太陽光発電設備に対する特別償却制度の今までと今後
• ・太陽光発電所の転売の税務
• ・軽微変更1・20問題と生産性向上設備投資促進税制
• ・太陽光、中小風力発電設備に使える新たな即時償却制度制定か？
• ・平成28年4月以降の生産性向上設備投資促進税制（50％特別償却）
• ・投資、減税目的でつくった太陽光発電所の転売の税務
• ・生産性向上設備投資促進税制―取得事業年度の翌事業年度以降3年間の実績
• ・生産性向上設備投資促進税制／取得事業実績
• ・太陽光発電設備等に係る償却資産税の軽減措置その3
• ・太陽光発電設備等に係る償却資産税の軽減措置その2
• ・太陽光発電設備等に係る償却資産税の軽減措置
• ・個人における太陽光投資減税とふるさと納税
• ・太陽光設備の償却資産税、今後の法改正にともなう変更点
• ・太陽光発電に関する個人・法人の減価償却について
• ・太陽光発電業務に関する所得税の確定申告
• ・平成28年度税制改正大網公表
• ・太陽光設備の償却資産税、申請・納付は期限内にお忘れなく
• ・クリニック・病院のための太陽光発電
• ・太陽光発電の設備購入にかかわる消費税還付 ― 個人・法人別の注意点を解説
• ・太陽光発電事業を行う個人・法人の青色申告
• ・生産性向上設備投資促進税制の太陽光以外の活用について
• ・太陽光発電事業等の投資利回りについて
• ・生産性向上設備投資促進税制、太陽光発電事業への適用について
• ・グリーン投資減税終了後、太陽光に活かせる優遇税制とは（後編）
• ・グリーン投資減税終了後、太陽光に活かせる優遇税制とは（前編）
• ・太陽光発電事業、「法人」「個人」の減税・節税の基礎知識
• ・知らないと損する？！　太陽光発電と消費税