東大とサントリー、水資源分析ツール開発　水リスク発生量・用途を特定

東京大学は10月10日、同大学大学院工学系研究科がサントリーホールディングス（東京都港区）らとともに、産学連携講座「グローバル水循環社会連携講座」を通じて、企業の水リスクが環境に与える影響を分析・評価するツール「Water Security Compass」を開発したと発表した。

最新の水循環検証モデルを用いて、水資源がどの用途でどの程度不足するかを無料で分析できる。

水リスク発生地域も特定可能

「グローバル水循環社会連携講座」は、研究開発や開発技術の社会実装、人材育成を目的に、2022年に開設された産学連携の枠組み。東京大学、サントリーHDのほか、日本工営（東京都千代田区）、サントリーグローバルイノベーションセンター（同・港区）が参画している。