クローズアップ・マーケット

伸び悩むEV市場と三菱の変調

村沢義久

2013年6月10日号掲載

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2009年7月、三菱から日本初の量産型電気自動車（EV）「i-MiEV」が発売され、日本の自動車産業の電動化が始まった。翌2010年12月には日産から普通車サイズの「リーフ」が発売され、EV時代の幕開けに期待が高まった。

「i-MiEV」発売以来4年弱。三菱からは、商用車タイプの「MINICAB-MiEV」（ミニキャブ・ミーブ）も発売されたが、EVの年間売り上げの伸びは期待を裏切るものだ。

2012年の1年間に日本で販売されたEVの総台数（トヨタ「プリウスPHV」は含まず）は16,000台弱。2011を18％上回ってはいるが、期待よりはるかに小さな伸びだ。2013年3月末現在の累計では3万7000台程度。当初予想の半分にも届かない。

日本の先陣役に異変

日本のEVメーカーの中で、特に心配なのは三菱だ。最初の「異変」は自動車とは直接関係ないところで起こった。ボーイング787（B787）旅客機のバッテリー発火事件だ。

（※全文：1,862文字　画像：あり　参考リンク：なし）

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この記事の著者

村沢義久　（むらさわ・よしひさ）: 　立命館大学大学院客員教授。東京大学工学修士。スタンフォード大学MBA。経営コンサルティング会社の日本代表、ゴールドマンサックス証券のバイスプレジデント（M&A担当）などを歴任の後、2005年から2010年まで東京大学特任教授。2010年から2013年3月まで同大学総長室アドバイザー。2013年4月1日より現職。現在の活動の中心は太陽光発電と改造電気自動車の推進。

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