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伸び悩むEV市場と三菱の変調

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2009年7月、三菱から日本初の量産型電気自動車(EV)「i-MiEV」が発売され、日本の自動車産業の電動化が始まった。翌2010年12月には日産から普通車サイズの「リーフ」が発売され、EV時代の幕開けに期待が高まった。

「i-MiEV」発売以来4年弱。三菱からは、商用車タイプの「MINICAB-MiEV」(ミニキャブ・ミーブ)も発売されたが、EVの年間売り上げの伸びは期待を裏切るものだ。

2012年の1年間に日本で販売されたEVの総台数(トヨタ「プリウスPHV」は含まず)は16,000台弱。2011を18%上回ってはいるが、期待よりはるかに小さな伸びだ。2013年3月末現在の累計では3万7000台程度。当初予想の半分にも届かない。

日本の先陣役に異変

日本のEVメーカーの中で、特に心配なのは三菱だ。最初の「異変」は自動車とは直接関係ないところで起こった。ボーイング787(B787)旅客機のバッテリー発火事件だ。

(※全文:1,862文字 画像:あり 参考リンク:なし)

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この記事の著者

村沢 義久氏
村沢 義久 (むらさわ・よしひさ)

 立命館大学大学院客員教授。東京大学工学修士。スタンフォード大学MBA。経営コンサルティング会社の日本代表、ゴールドマンサックス証券のバイスプレジデント(M&A担当)などを歴任の後、2005年から2010年まで東京大学特任教授。2010年から2013年3月まで同大学総長室アドバイザー。2013年4月1日より現職。現在の活動の中心は太陽光発電と改造電気自動車の推進。

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