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太陽光ブームに立ちふさがる2つの「2015年問題」

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日本の太陽光発電は、普及所期の2005年ごろまでは世界一だったのだが、その後補助金制度を停止したことなどもあり、伸び悩んだ。対照的に、ドイツなどのヨーロッパ勢が固定価格買い取り制度の導入などで世界市場を引っ張った。

そのため、日本は世界から大きく取り残されることとなった。累計導入容量では2005年に日本は世界の26.3%を占めていたのに対し、2012年には6.9%まで低下した。

それが、2012年7月の固定価格買い取り制度導入により日本の太陽光発電にもようやく勢いが戻り、2012年は前年比2倍の200万kWの新規導入なった。2013年には更に2.5倍増の500万kWになる予測で、この通り行けば、年間設置容量で、中国に次いで2位となる。

(※全文:2,689文字 画像:あり 参考リンク:なし)

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この記事の著者

村沢 義久氏
村沢 義久 (むらさわ・よしひさ)

 立命館大学大学院客員教授。東京大学工学修士。スタンフォード大学MBA。経営コンサルティング会社の日本代表、ゴールドマンサックス証券のバイスプレジデント(M&A担当)などを歴任の後、2005年から2010年まで東京大学特任教授。2010年から2013年3月まで同大学総長室アドバイザー。2013年4月1日より現職。現在の活動の中心は太陽光発電と改造電気自動車の推進。

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