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太陽光発電に関するいくつかの「誤解」

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太陽光発電のブームがピークを迎えている。今年の年間新規導入量は500万kWと予想され、他の業界から参入していきなり売り上げ数倍という企業はざらだ。筆者の周囲には「過去1年間1日も休んだことはない」という関係者は少なくない。筆者自身も、現地調査、施設見学、地主さんたちとの交渉などで全国を飛び回っている。

最近は、ゴルフ場などの広い土地の供給が増え、10MW以上の「超メガソーラー」が増えている。その一方で、50kW以下の「アンダー50」も件数の上では急増している。個人でも何とか手が届く価格帯が一番の魅力である。諸外国に比較して高い買い取り価格と、優遇税制の賜物だが、業者によるコスト削減努力も見逃せない。

その一方で、太陽光発電に関して「全く関心ない」、あるいは、「関心はあるがリスクが高いから参入しない」という企業や個人が少なくないことには驚かされる。「原発推進、アンチソーラー」という人達を別にすると、誤解のために無用に避けている人達が多いのである。

「買い取り価格が下がると赤字になる」

一番多い誤解は、買い取り価格の低下に関するものだ。11月18日付の日本経済新聞1面トップに「太陽光価格2割下げ」という見出しの記事が出た。そのため、50kW型の分譲ソーラーを購入予定のある企業経営者が大いに慌てて私に相談してきた。「今は買取価格が37.8円(税込み)だから利益が出るが、2年後に30円程度まで下がるのなら赤字になってしまうではないか」と言うのだ。

(※全文:2,661文字 画像:あり 参考リンク:なし)

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この記事の著者

村沢 義久氏
村沢 義久 (むらさわ・よしひさ)

 立命館大学大学院客員教授。東京大学工学修士。スタンフォード大学MBA。経営コンサルティング会社の日本代表、ゴールドマンサックス証券のバイスプレジデント(M&A担当)などを歴任の後、2005年から2010年まで東京大学特任教授。2010年から2013年3月まで同大学総長室アドバイザー。2013年4月1日より現職。現在の活動の中心は太陽光発電と改造電気自動車の推進。

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