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再エネ普及を後押しする大規模蓄電システム

村沢 義久

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北海道で最大規模の蓄電システムを導入

今年7月5日、住友電気工業(住友電工)と北海道電力は、両社共同により、再生可能エネルギー導入に伴う電圧の不安定化などを防ぐ目的で、次世代型の大型蓄電池の実証実験を始めると発表した。

昨年7月の再生エネの固定価格買い取り制度開始以降、全国的に大規模太陽光発電所(メガソーラー)の建設が活発化している。しかし、天候次第で出力が大きく変動する太陽光風力発電の増加で電力の需要と供給のバランスが崩れることにより、電圧が乱れ、停電が発生しかねないとの懸念が出てきた。そのため、北海道電力は受け入れに制限を設けるなど対応を取っている。

例えば、太陽光発電では、夜間には発電量がゼロになる。昼間でも日射の方向と雲の量などにより刻々と変化する。また、天気次第で、日毎の発電量も大きく変動する。この変動を、電池の使用により平準化しようという訳だ。

(※全文:2,187文字 画像:あり 参考リンク:なし)

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この記事の著者

村沢 義久氏
村沢 義久 (むらさわ・よしひさ)

 立命館大学大学院客員教授。東京大学工学修士。スタンフォード大学MBA。経営コンサルティング会社の日本代表、ゴールドマンサックス証券のバイスプレジデント(M&A担当)などを歴任の後、2005年から2010年まで東京大学特任教授。2010年から2013年3月まで同大学総長室アドバイザー。2013年4月1日より現職。現在の活動の中心は太陽光発電と改造電気自動車の推進。

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