2017年は自動車産業にとって「100年に一度の大変革」の始まりの年だった。各国政府が2025～2040年までに内燃機関車の新車販売を禁止する方針を発表。世界の電気自動車（EV）及びプラグインハイブリッド車（PHV）の販売台数が初めて100万台を超え、普及台数が300万台を突破した。2018年はそれが目に見え始める年となる。キーワードは中国とテスラ。
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2018年：EVシフトが強烈に見え始める年
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2018年：EVシフトが強烈に見え始める年
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この記事の著者
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村沢 義久（むらさわ・よしひさ）
合同会社 Xパワー代表、環境経営コンサルタント -
東京大学工学修士。スタンフォード大学MBA。経営コンサルティング会社日本代表、ゴールドマンサックス証券バイスプレジデント（M&A担当）などを歴任の後、2005年から10年まで東京大学特任教授。10年から13年まで同大学総長室アドバイザー。13年から16年3月まで立命館大学大学院客員教授。現在の活動の中心は太陽光発電と電気自動車の推進。
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