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ソフトバンク参入で風雲急を告げる 定置型燃料電池市場

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日本で定置型燃料電池と言えば、家庭用の「エネファーム」(ENE・FARM)が頭に浮かぶ。これは、電気とお湯を同時に作り出す、家庭用コージェネレーション(熱電併給)システムの愛称である。

燃料電池は、“電池”と呼ばれてはいるが、外部から燃料の水素(H2)と酸素(O2)を供給し続けることで継続的に電力を供給することができるため、実質的には発電機と考えるべきである。燃料電池車(FCV)では燃料の水素は数百気圧の高圧タンクに充填して搭載するが、定置型では都市ガスやLPガスを使用現場で改質し、水素を取り出して使う。

定置型燃料電池は、既存の電力網に頼らず、消費現場で、「自産自消」型の発電装置として活用できる。そのため、大手住宅メーカーがエネファームを標準装備するスマートハウスを発売している。

このように、日本では家庭用が主流だが、アメリカでは、大規模な産業用が主流だ。

(※全文:2,102文字 画像:あり 参考リンク:なし)

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この記事の著者

村沢 義久氏
村沢 義久 (むらさわ・よしひさ)

 立命館大学大学院客員教授。東京大学工学修士。スタンフォード大学MBA。経営コンサルティング会社の日本代表、ゴールドマンサックス証券のバイスプレジデント(M&A担当)などを歴任の後、2005年から2010年まで東京大学特任教授。2010年から2013年3月まで同大学総長室アドバイザー。2013年4月1日より現職。現在の活動の中心は太陽光発電と改造電気自動車の推進。

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