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太陽光の裏技 ― パッシブソーラーの底力

村沢 義久

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エネルギーのスマート化が本格化している。その3本柱は、創エネ、蓄エネ、省エネ。ブーム到来の太陽光発電は創エネの主役だ。今は買い取り制度に支えられているが、その期間は家庭用10年、業務用20年で、その先の保証はない。従って、将来は、電力会社に売電するのではなく、発電地域における地産地消、自産自消が基本になる。

その場合、太陽光は天候に左右されるので安定化のためには蓄エネによるサポートが必要となる。その担い手がバッテリーであり、晴れの昼間に余剰の電気を蓄えておき、悪天候時や夜間に使う。

一方、地味だが、今後重要性が増していくのが省エネ。これからは、3.11前に総電力需要の30%を賄っていた原発への依存度が下がる。その分を火力(ガス)発電で補おうとしているのだがコスト高とCO2増加の問題が深刻化している。

そこで、太陽光を中心とした再生可能エネルギーを急速に普及させようとしているのだが、それでもまだ足りない。筆者の試算では2030年には2010年ベースで10~15%程度の節電が必要となる。

節電・省エネというと、「我慢」のイメージが強いが、照明をLEDに替えることにより、同じ明るさでもエネルギー使用量は半減できる。エアコン、冷蔵庫も最新のものだと電気代は古いものの半分で済む。このように生活を不便にすることなく省エネできるようになりつつあることはありがたい。更に、これまで軽視されていた、住宅やオフィスの断熱も見直す必要がある。

パッシブソーラーハウス登場

最近、目からうろこの新しいアプローチが登場してきた。その名は「パッシブソーラーハウス」。内容的には創エネと省エネのハイブリッドだ。

(※全文:1,870文字 画像:あり 参考リンク:なし)

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この記事の著者

村沢 義久氏
村沢 義久 (むらさわ・よしひさ)

 東京大学総長室アドバイザー。2010年3月31日で特任教授の任期を満了し退任。太陽光発電と改造EVを推進。2011年度には「かながわ ソーラープロジェクト研究会」の会長を務め、2012年度には「かながわスマートエネルギー構想推進検討会議」の会長を務める。

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