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再エネに多様化の兆しがあるが・・・

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再エネの主役は業務用太陽光発電。しかし、その買い取り価格(FIT)は毎年下落し続け、2016年度は24円となった。初年度から40%の下落であり、「もう終わり」という声も聞こえてくる。しかし、その一方で「これからが腕の見せ所」という元気な業者も少なくない。

いずれにしても、今まで通りのやり方では利益をあげることが難しくなりつつあるので新たな視点が必要だ。また、太陽光以外の再エネも無視できない。改めて周囲を見渡してみた。

屋根、ソーラーシェアリング、追尾型

本稿6月6日号でも紹介したように、多くの太陽光発電業者が家庭用に注力し始めている。ある大手総合商社は、新しいパンフレットを作って営業を強化中。太陽光発電協会(JPEA)も、あと数年は業務用(10kW以上)が中心だが、2022年ごろからは家庭用(10kW未満)が逆転すると予測している。

(※全文:2011文字 画像:あり)

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この記事の著者

村沢 義久(むらさわ・よしひさ)

合同会社 Xパワー代表、環境経営コンサルタント

東京大学工学修士。スタンフォード大学MBA。経営コンサルティング会社日本代表、ゴールドマンサックス証券バイスプレジデント(M&A担当)などを歴任の後、2005年から10年まで東京大学特任教授。10年から13年まで同大学総長室アドバイザー。13年から16年3月まで立命館大学大学院客員教授。現在の活動の中心は太陽光発電と電気自動車の推進。

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