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ソーラーブームの次に来るもの (1)小型風力の可能性

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2月25日に発表された、エネルギー基本計画の政府案では、原発を「重要なベースロード電源」と位置づける一方、太陽光発電をはじめとする再生可能エネルギーについても「2013年から3年程度、導入を最大限加速していき、その後も積極的に推進していく」と明記した。

ただし、再エネの積極的推進に関して具体案は示されていない。特に気になるのが、新年度からの買い取り価格だ。再エネの中心である太陽光発電については、2~4円程度の低下が予想されている。筆者の周りでは、まだ36円案件が中心だが、一部の業者から32円(税抜)を想定したプランも出始めた。

さらに、買い取り制度の「プレミア期間」が終わった後の2015年度には、もう一段の低下が予想される。また、グリーン税制の一環である即時償却制度も2015年3月で終了することから「2015年危機」が懸念されている。そのため、太陽光発電関係者の共通の話題は、「太陽光の次」である。

(※全文:2,311文字 画像:あり 参考リンク:なし)

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この記事の著者

村沢 義久(むらさわ・よしひさ)

合同会社 Xパワー代表、環境経営コンサルタント

東京大学工学修士。スタンフォード大学MBA。経営コンサルティング会社日本代表、ゴールドマンサックス証券バイスプレジデント(M&A担当)などを歴任の後、2005年から10年まで東京大学特任教授。10年から13年まで同大学総長室アドバイザー。13年から16年3月まで立命館大学大学院客員教授。現在の活動の中心は太陽光発電と電気自動車の推進。

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