自然エネルギー財団の太陽光発電動向レポート　発電コスト低減等8課題を提示

自然エネルギー財団（東京都港区）は12月3日、太陽光発電の国内外の動向や今後の見通しを分析したレポートを発表した。太陽光は2050年のカーボンニュートラル達成に向けてさらなる拡大が見込まれるが、日本は世界と比べ導入の動きはまだ鈍いことを指摘。発電コストの低減、導入場所拡大など8つの課題を示した。

日本の導入量、2014年比3倍

公表したレポートは「インフォパック　太陽光発電の動向：日本と世界の最新データ＆トレンド」。レポートでは、日本で2012年に固定価格買い取り制度（FIT）が始まって以降太陽光発電が急増し、2023年の導入量が2014年と比べ3倍以上になったことを紹介。2050年には太陽光の導入量が現在の6倍以上になるとの見通しを示した。太陽光の電源比率も現在の9%から2050年に36%程度に拡大が見込まれる。