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アベノミクスでエコカーが売れる?

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円安効果で大盛況の決算報告が続く

ゴールデンウィーク。 自動車メーカーは例年通り、ガッツリと休む。
今年は、4月30日~5月2日までの平日を休みとし、10連休となっている。

Facebookでは、自動車メーカー関係者らが米西海岸、ドイツ、沖縄などから楽しいバカンス風景をレポートしている。まるで「もう(自動車産業界の)嵐は通り過ぎた」かのように皆、楽しそうだ。

そのGW前後、4月末から5月頭、自動車メーカー各社の決算報告が続いている。そのなかで、前期予想の上方修正、最高益など、華やかな雰囲気に包まれている。結論的には、そうした「良い数字」のほとんどは当然、「円安効果」によるものだ。

前期は東日本大震災、タイ大洪水の余波、さらには日本国内ではエコカー補助金の打ち切りなどによるマイナス要因からの、V字回復がしやすい市場環境にあった。 その勢いが今期になっても持続した。具体的には、北米市場の回復、ASEAN市場の躍進が、中国の反日運動による販売減と欧州経済危機の長期化のマイナスファクターを上回った。

(※全文:1,916文字 画像:あり 参考リンク:なし)

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この記事の著者

桃田健史 (ももた・けんじ)
桃田健史(ももた・けんじ)
自動車ジャーナリスト。1962年東京生まれ。日米を拠点に世界各国で自動車産業を主体に、各種産業を取材。日経BP社、ダイヤモンド社、各種自動車関連媒体へ執筆。また、レーシングドライバーとしての経歴を活かし、日本テレビ系列でレース番組の解説担当。近年の取材対象は、先進国から新興国へのパラダイムシフト、EV等の車両電動化、そして情報通信のテレマティクス。著書に「エコカー世界大戦争の勝者は誰だ」(ダイヤモンド社刊)。
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