水素社会における「期待の星」、東芝がいま大きく揺れている。これは燃料電池車に及ぼす影響が極めて大きいと、筆者は思う。
2015年12月7日、証券取引等監視委員会は東芝に対して、課徴金納付命令の勧告を行った。一連の報道で「不正会計」と呼ばれる会計処理に対するものだ。これを受けて行われた東芝経営陣の記者会見では、根本的な社内組織の構造改革を行うものと説明した。
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「東芝の行方」で燃料電池車の未来は左右される？
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「東芝の行方」で燃料電池車の未来は左右される？
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この記事の著者
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桃田 健史（ももた・けんじ）
自動車ジャーナリスト -
1962年東京生まれ。日米を拠点に世界各国で自動車産業を主体に、各種産業を取材。日経BP社、ダイヤモンド社、各種自動車関連媒体へ執筆。また、レーシングドライバーとしての経歴を活かし、日本テレビ系列でレース番組の解説担当。近年の取材対象は、先進国から新興国へのパラダイムシフト、EV等の車両電動化、そして情報通信のテレマティクス。著書に「エコカー世界大戦争の勝者は誰だ」（ダイヤモンド社刊）。
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