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試乗予約サイト「Car nol」が業務拡大へ 次世代自動車産業を担う、若き挑戦者

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アメリカで急加速する「第四の波」
日本でも新しい流れが起こる!?

「Lyft」、「ReleyRides」、「Sidecar Ride」、「Uber」などなど。

日本では馴染みが薄い、こうしたアメリカ企業たち。
創業して2~4年程度と若い。
だが、これまでになかった自動車関連ビジネスとして急成長している。

「これまでにない」とは、何か?
ひとことで言えば、「掟破り」である。

例えば、2012年創業の「Lyft(発音はリフト)」。これは、「白タクの配車サービス」だ。

ビジネスの領域では、カーシェアリングに属するが、使用するクルマは一般ユーザーがネットで登録。条件は、年齢23歳以上、2000年以降に製造された4ドア車を所有、そして事故歴・犯罪歴について同社の基準をクリアすること。対人対物保険は、同社が1ミリオン(約1億円)を保証する。

利用者はスマホのアプリで配車の手続きを行う。利用後は、「Suggested Donation(推奨する寄付金)」がアプリ上に提示される。営業許可を受けていないクルマを使うため、寄付という「法の抜け道」を使うのだ。タクシーと比べて料金が3~4割安いこともあり、全米各地で急速に普及。年間売上は100億円を超えた。こうした状況をうけて当局は、2013年12月後半、カリフォルニア州内の一部都市などで、寄付金から通常料金制度への移行を認めた。

これぞ、ベンチャーによる「掟破り」である。

こうしたトレンドについて、アメリカでは「第四の波」と呼ばれることがある。例えばスタンフォード大学の自動車研究施設CARS(Center for Automotive Research at Stanford)では、(1)自動運転、(2)V2X(路車間、車車間通信など)、(3)パワートレインの電動化、そして(4)新しいトランスポーテーションビジネスと表現している。

この第四の波が、日本でも始まっている。
そのなかから、「Car nol」を紹介する。

(※全文:2,601文字 画像:あり 参考リンク:なし)

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この記事の著者

桃田 健史(ももた・けんじ)

自動車ジャーナリスト

1962年東京生まれ。日米を拠点に世界各国で自動車産業を主体に、各種産業を取材。日経BP社、ダイヤモンド社、各種自動車関連媒体へ執筆。また、レーシングドライバーとしての経歴を活かし、日本テレビ系列でレース番組の解説担当。近年の取材対象は、先進国から新興国へのパラダイムシフト、EV等の車両電動化、そして情報通信のテレマティクス。著書に「エコカー世界大戦争の勝者は誰だ」(ダイヤモンド社刊)。

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