アメリカで急加速する「第四の波」
日本でも新しい流れが起こる！？
「Lyft」、「ReleyRides」、「Sidecar Ride」、「Uber」などなど。
日本では馴染みが薄い、こうしたアメリカ企業たち。
創業して2～4年程度と若い。
だが、これまでになかった自動車関連ビジネスとして急成長している。
「これまでにない」とは、何か？
ひとことで言えば、「掟破り」である。
例えば、2012年創業の「Lyft（発音はリフト）」。これは、「白タクの配車サービス」だ。
ビジネスの領域では、カーシェアリングに属するが、使用するクルマは一般ユーザーがネットで登録。条件は、年齢23歳以上、2000年以降に製造された4ドア車を所有、そして事故歴・犯罪歴について同社の基準をクリアすること。対人対物保険は、同社が1ミリオン（約1億円）を保証する。
利用者はスマホのアプリで配車の手続きを行う。利用後は、「Suggested Donation（推奨する寄付金）」がアプリ上に提示される。営業許可を受けていないクルマを使うため、寄付という「法の抜け道」を使うのだ。タクシーと比べて料金が3～4割安いこともあり、全米各地で急速に普及。年間売上は100億円を超えた。こうした状況をうけて当局は、2013年12月後半、カリフォルニア州内の一部都市などで、寄付金から通常料金制度への移行を認めた。
これぞ、ベンチャーによる「掟破り」である。
こうしたトレンドについて、アメリカでは「第四の波」と呼ばれることがある。例えばスタンフォード大学の自動車研究施設CARS（Center for Automotive Research at Stanford）では、（1）自動運転、（2）V2X（路車間、車車間通信など）、（3）パワートレインの電動化、そして（4）新しいトランスポーテーションビジネスと表現している。
この第四の波が、日本でも始まっている。
そのなかから、「Car nol」を紹介する。
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