ハイブリッド車は「イメージ商品」？ ― 新型フィット、ハイブリッドの販売比率が73％！

ホンダは9月6日、フィットを全面改良し全国発売した。同社によると、発売日前の受注台数は2万7000台、発売後2週間の販売台数が4万5000台となった。

モデルラインアップは、ベースモデルの1.3リッター車「13G」、上級モデルで1.5リッター車の「15X」、スポーティモデルの「RS」、さらに「ハイブリッド」がある。驚くことに、今回発売の第三世代フィット販売総数のうち、ハイブリッド車が73％を占める。

「第二世代では、ハイブリッド車をあとから追加した経緯もあり、ハイブリッドはフィット全体の約5割だった。今回、ハイブリッド車の比率が上がるとは予想していたが、まさかここまで売れるとは・・・。社内でも皆、驚いている」（フィット開発関係者）。

日本でハイブリッド車の販売が急激に伸びたのは、2009年だ。第二世代ホンダ「インサイト」と第三世代トヨタ「プリウス」による、ハイブリッド車激突が発端だ。その後、ホンダとトヨタがハイブリッド車ラインアップを強化。日産、三菱、スバルなども各社の個性を出したハイブリッド車を続々と発売してきた。

こうしてハイブリッド車が増える理由は、エコロジーとエコノミーだ。

エコロジーとは、化石燃料の枯渇、地球温暖化などの環境変化に対する問題意識。エコノミーとは燃費を指す。消費者サイドから見れば当然、エコノミーを優先すると考えられる。

ところが、日本市場ではエコノミー以上にエコロジーへの関心が高い。