ブリヂストン、国内タイヤ工場に5.8MWのPPA導入　CO2年間2700t削減

ブリヂストン（東京都中央区）は2月15日、下関・北九州の2つの国内タイヤ工場で「PPAモデル」による太陽光発電を開始したと発表した。

2工場の合計発電能力は5.8MWで、両拠点のタイヤ生産に電力を供給し、年間約2,700トンのCO2排出量削減に貢献する。「PPAモデル」による大規模な太陽光発電は、同社では初めての取り組みとなる。

下関および北九州工場では、今回の太陽光発電の導入に加え、2021年に両工場で使用するすべての購入電力を再生可能エネルギーに切り替えている。これらの取り組みは、カーボンニュートラルへの貢献だけでなく、鉱山車両用タイヤ「Bridgestone MASTERCORE」など、いわゆる『断トツ商品』を生産する重要なグローバル生産拠点としての位置付けをより強固にするものだと説明している。

2030年までにグローバルでの再エネ比率を100％へ